企業研修・社員教育研修を提供 研修で人材育成と企業競争力を高める メソッド

企業研修プログラム紹介注目の企業研修プログラムを紹介

ビジネス基礎力
強化研修ビジネス基礎力強化研修

新人・若手ビジネスパーソンが身に付けておきたい基礎力を強化。考える力、話す力を中心にビジネスを円滑に進められる人材を育成する研修プログラム。


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営業力強化研修営業力強化研修

顧客とのコミュニケーションを通じた情報収集と顧客の課題解決を考える力を養成。実際の商談・折衝から交渉まで営業パーソンの必須スキルを体系的に強化。


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マーケティング力強化研修マーケティング力強化研修

マーケティングの全体像や各種ツールの使い方といった基本研修から応用まで、個人・組織のマーケティング力強化を行う研修プログラム。


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  • 短時間研修
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研修ピックアップ


研修関連ニュース(Method 企画担当者が気になる研修、人材育成関連のNEWSをお伝えします。)

  • 大和ハウス、グローバル人財を育成するための総合研修施設を開設2019-07-28

    大和ハウス工業は、創業者生誕100年の年となる2021年4月5日、奈良市の「大和ハウス工業奈良工場」内に、グローバル人財を育成するための総合研修施設「(仮称)大和ハウスグループ新研修センター」を開設する。本施設は、大和ハウスグループのグローバル人財を育成する場として国内外の社員が利用することはもちろんのこと、情報発信拠点として地域の方々にも利用いただける施設を目指す。同社の社員教育の場としては、これまで全国に研修センターを5ヵ所(奈良・大阪・千葉・栃木・三重)設置し、創業者精神をはじめ、各事業・役職ごとに人財教育を行っている。昨今、同社グループの事業環境は劇的に変化しており、グローバル化の波が押し寄せている。進出国では、お客さまのニーズを早期に察知し、慣習・法律等を会得しなければ事業を展開することができない状況。また、グループ企業数も300社を超え、創業者のDNAを伝承することや“志”を持った人財を発掘、育成していかなければ、世界企業と互角に渡り合って新市場を切り拓くことができず、サステナブル企業として存続することも厳しくなる。そこで同社は、創業者 石橋信夫のゆかりの地である奈良における、研修センター跡地にグローバルな視座に立った経営を推し進めていくことができる人財育成の場として「(仮称)大和ハウスグループ新研修センター」を建設することとなった。
  • 企業向け研修サービス市場に関する調査(注目トピック、将来展望)2019-07-14

    矢野経済研究所は、国内の企業向け研修サービス市場について調査を実施し、市場の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。eラーニングは、スマートフォン、タブレット端末の一般化による学習ツールの多様化、クラウド環境の進展、動画コンテンツの進化などによるサービス自体の利便性向上に加え、費用面でも導入がし易いことなどから、多店舗・多拠点事業者、地方に拠点を構える企業など、集合研修の実施が比較的困難なユーザー企業層の取り込みも進めている。研修サービスで提供されるeラーニングは増加基調にあり、提供形態もeラーニングのみで完結するものから、集合研修の一部に組み込まれたもの、フォローアップ対応で提供されるものなど、多様化が進む状況にある。また、昨今は、細分化された数分の動画コンテンツによって学ぶ学習スタイル「マイクロラーニング」のサービス展開も活発化をみせている。2019年度の企業向け研修サービス市場は、ここ数年における傾向と同様に新人研修は研修サービス事業者各社とも好調な集客状況で推移していることなどから、2019年度の市場規模は前年度比1.1%増の5,290億円と安定的な拡大を予測する。
  • 企業向け研修サービス市場に関する調査(市場概況)2019-07-14

    矢野経済研究所は、国内の企業向け研修サービス市場について調査を実施し、市場の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。2018年度の企業向け研修サービス市場規模は前年度比1.2%増の5,230億円となり、伸長率は鈍化傾向にあるものの、引き続き堅調に拡大した。ここ数年において市場拡大を牽引しているのは、企業の積極的な新卒採用を背景とする新人研修需要の拡大であり、2018年度もその流れが続いている。また、人材採用難が続く環境下、企業の社員教育・人材育成に対する投資意欲は活発化しており、若手・中堅社員向け、次世代リーダー層向け、中間管理職向け、経営幹部候補向けといった各階層別の研修は引き続き好調な状況にある。このほか、生産性向上、業務効率化といった働き方改革に紐づくテーマの研修は、2018年度も高い需要を示し市場拡大に寄与した。中堅・中小企業における研修需要も堅調で、研修サービス事業者においてはこれらの取り込みも進んでいる。中堅・中小企業の研修需要は、公開プログラムやeラーニングなどの利用を中心としているが、自社の実情に合わせたカスタマイズ型研修を実施するケースを増やす動きも散見されている。研修サービス事業者各社の業績をみると、ここ数年においては大半の研修事業者が業績を伸ばす状況にあったが、2018年度においては事業者間で好不調がみられており、競合状況の激化が進行する環境にある。
  • VRを用いた『クレーム対応力向上研修』を共同開発2019-07-13

    三越伊勢丹ヒューマン・ソリューションズはVRソリューションやモバイルゲームなどを提供するグリーのVR配信サービス『XTELE(クロステル)』を用いた研修を共同開発。今回共同開発した研修プログラムは『クレーム対応力向上研修』。日本最大級の百貨店グループで培ってきた一人一人のお客さまと寄り添い、お客さま対応力を上げてクレームをチャンスに変えるノウハウを伝える。少子高齢化による人材不足、移民増加により、現場任せのOJTだけでは組織的な効率性に欠ける現代、社内の人材の成長を促すための教育の重要性が再確認されている。そのような中で、VRを用いた研修では、誰もが集中できる最適の空間を創り出し、より身近に、そしてリアルに企業内の問題を実感し学ぶことで受講者の研修効果向上を目指す。7月31日のローンチに合わせて、研修の体験会も実施する。
  • 日産、社内研修施設「日産ソフトウェアトレーニングセンター」を公開2019-07-12

    日産自動車は、2017年11月にソフトウエアの開発人材の育成を行う「ソフトウェアトレーニングセンター(STC)」を設立。この度初めて報道関係者に公開された。車とデジタル面の双方の技術にたけた人材を自社育成し、他業種も含め開発競争が激化する次世代技術の素早く安全な投入をはかる狙い。若手からベテランまで、志願したエンジニアは3.5カ月の間、本業の職場を離れて集中的にプログラムに参加し、ソフトウェア開発における基礎から、ソフトウェアの設計、実装、評価までを一貫して学ぶことができる。現在受講中の生徒で5期生になり、7月末には開所から累計で147名が修了する見込み。卒業生は皆、自部署に戻ってSTCで得た知識と経験を商品の開発に活かしている。2022年度末には合計で500名がSTCを卒業する予定。優秀なソフトウェアの技能を持ったエンジニアを育成することによって、先進技術を搭載した商品群の価値に厚みをつけ、世界中の市場にいち早く展開していけると期待している。

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