企業研修・社員教育研修を提供 研修で人材育成と企業競争力を高める メソッド

企業研修プログラム紹介注目の企業研修プログラムを紹介

ビジネス基礎力
強化研修ビジネス基礎力強化研修

新人・若手ビジネスパーソンが身に付けておきたい基礎力を強化。考える力、話す力を中心にビジネスを円滑に進められる人材を育成する研修プログラム。


ビジネス基礎力強化研修 >> もっと見る

営業力強化研修営業力強化研修

顧客とのコミュニケーションを通じた情報収集と顧客の課題解決を考える力を養成。実際の商談・折衝から交渉まで営業パーソンの必須スキルを体系的に強化。


営業力強化研修 >> もっと見る

マーケティング力強化研修マーケティング力強化研修

マーケティングの全体像や各種ツールの使い方といった基本研修から応用まで、個人・組織のマーケティング力強化を行う研修プログラム。


マーケティング力強化研修 >> もっと見る

  • 短時間研修
  • リサーチリサーチオープン!

研修ピックアップ


研修関連ニュース(Method 企画担当者が気になる研修、人材育成関連のNEWSをお伝えします。)

  • ものづくり産業における労働生産性向上 に向けた人材育成と能力開発に関する調査①2018-11-13

    労働政策研究・研修機構は、『ものづくり産業における労働生産性向上に向けた人材育成と能力開発に関する調査』の結果を発表。調査対象は、製造業に分類される企業のうち、従業員数30人以上の企業20,000社。ものづくり人材の育成・能力開発を促進させるために実施していることとして、「研修などのOFF-JT(会社の指示による職場を離れた教育訓練)の実施」をあげた企業に対し、現在、実施しているOFF-JTの内容を尋ねた。結果をみると、「主任、課長、部長など各階層に求められる知識・技能を習得させるもの」(46.2%)が最も回答割合が高く、次いで「加工など製造技術に関する専門的知識・技能を習得させるもの」(44.0%)、「仕事に関連した資格の取得をめざすもの」(42.1%)、「OJTでは習得が難しい体系的な知識・技能を習得させるもの」(39.9%)、「新規採用者に求められる知識・技能を習得させるもの」(36.6%)、「4S(整理・整頓・清掃・清潔)など、仕事をする上で基本的な心構えを身につけさせるもの」(36.1%)、「機械の保全に関する専門的知識・技能を習得させるもの」(30.2%)などの順で高い割合となっている。
  • ものづくり産業における労働生産性向上 に向けた人材育成と能力開発に関する調査②2018-11-13

    労働政策研究・研修機構は、『ものづくり産業における労働生産性向上に向けた人材育成と能力開発に関する調査』の結果を発表。調査対象は、製造業に分類される企業のうち、従業員数30人以上の企業20,000社。OFF-JTをどのように実施しているかについても尋ねたところ(複数回答)、「業界団体・協同組合が実施する研修を活用」(41.3%)が最も回答割合が高く、次いで「取引先や使用機器メーカーが実施する研修を活用」(40.1%)、「民間教育訓練機関が実施する研修を活用」(39.7%)などの順で割合が高かった。規模別にみると、「50 人未満」と「50 人~99 人」では「取引先や使用機器メーカーが実施する研修を活用」の回答割合が最も高くなっており(それぞれ 41.0%、41.9%)、「100 人~299 人」と「300 人以上」では「民間教育訓練機関が実施する研修を活用」の回答割合が最も高い(それぞれ 47.0%、49.8%)。なお、「300 人以上」では「親会社・関連会社が実施する研修を活用」(49.4%)、「熟練技能者など社内の人材を活用」(44.4%)といった項目も4 割を超える回答割合となっている。
  • CTC、全社規模でAI人材を育成、営業とエンジニアに研修実施2018-11-12

    伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は、AIビジネスの推進体制を強化するため、全社的なAI人材の育成に取り組む、と発表。AIの基礎的な知識を持ちながらシステム構築や運用のプロジェクトを推進できる幅広い人材の育成を図るため、業種別組織の営業とシステムエンジニアの約3,000名を対象とした「営業・エンジニアAI基礎研修」を2018年11月から1年間で実施。eラーニングを通した機械学習や深層学習を含むAI領域の基礎知識の教育や特定の課題に対してAIの精度を競い合う社内コンペティションなどを実施し、実務に活かせるAIスキルの確実な習得を目指す。更に、高度なAIのスキルを持つエンジニアの育成も強化する。AIによるデータ分析や開発・実装の技術を身に付ける「選抜エンジニアAI応用研修」およびAI開発のフレームワークや分析ツールなどのAIに関連する製品のエキスパートを育てる「AIプロダクトエンジニア研修」を2019年3月から実施予定。
  • 日本キャタピラー、ICT体験型研修施設D-Tech Center「Satellite 兵庫」オープン2018-11-11

    日本キャタピラーは、 ICT建機の体験型研修施設「D-Tech Center Satellite 兵庫」を オープンした。日本キャタピラーでは、人手不足や熟練オペレーターの減少が問題となっている 土木・建設現場の課題解決につなげるために、国土交通省が進めているi-Constructionの普及促進を図り、 最新の技術への理解とICTに熟知した人材の育成が必要不可欠であると考えている。 今回の施設オープンは、この目的を実現するための取組みのひとつ。「Satellite 兵庫」は、ICTセンターのマザーセンターとして位置づけている ICT建設機械総合研修施設「D-Tech Center」の 三か所目のサテライトセンターとなる。 オープン以降は、西日本地区のお客様のニーズをもとに、 定期的にICTセミナーやデモンストレーション(認定ライセンス取得者による研修/最新のICT建機を使った研修)を開催するほか、 建設機械に関する最新テクノロジーの検証や社員研修の場として活用していく。
  • 京都大学、産学共同講座「情報学ビジネス実践講座」を設立2018-11-07

    京都大学、ANAシステムズ、NTT データ、DMG森精機、東京海上日動火災保険、日本総合研究所、および日本電気は、産学共同で産業界が求めるITとビジネスの人材を育成することを目的に、産学共同講座を設立。本共同講座は、京都大学が新たな産学連携の形として、教育を目的に研究科横断かつ、複数の企業と実施する「産学共同講座」の第1号案件であり、情報学という学問領域において、企業と連携することにより、学問としての理解に留まらない、実務レベルの活用について学習および体験する教育の場を創造するもの。本共同講座設立後、京都大学と協力企業は、経営層から若手社員に至るまで、学理と実務の知見を兼ね備え、ビジネスのあらゆる場面で活躍していけるIT人材を育成する手法を研究し、これに基づき京都大学の学生ならびに広く社会人に教育プログラムの提供を進める。講義は協力企業から業務におけるITの活用や経営課題の例を教材として得て進める。従って、本共同講座の受講を通じ、ビジネスにおけるITの重要性を、様々な企業実務に基づき実践的に修得することが可能となる。必ずしも最先端の領域のみを求めた取り組みではなく、学理・実務ともに実効性、普遍性、そして持続可能性に重点を置いている点が今回の特長。

Methodでは、競争力の高い人材育成を実現する社員研修・企業研修のソリューション開発を行っております。また、様々なテーマで多彩な講師をお迎えしてビジネスセミナーを開催しています。最新の研修プログラム、セミナー情報をeメールにてお届けいたします。ぜひご登録ください。