企業研修・社員教育研修を提供 研修で人材育成と企業競争力を高める メソッド

企業研修プログラム紹介注目の企業研修プログラムを紹介

ビジネス基礎力
強化研修ビジネス基礎力強化研修

新人・若手ビジネスパーソンが身に付けておきたい基礎力を強化。考える力、話す力を中心にビジネスを円滑に進められる人材を育成する研修プログラム。


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営業力強化研修営業力強化研修

顧客とのコミュニケーションを通じた情報収集と顧客の課題解決を考える力を養成。実際の商談・折衝から交渉まで営業パーソンの必須スキルを体系的に強化。


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マーケティング力強化研修マーケティング力強化研修

マーケティングの全体像や各種ツールの使い方といった基本研修から応用まで、個人・組織のマーケティング力強化を行う研修プログラム。


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  • 短時間研修
  • リサーチリサーチオープン!

研修ピックアップ


研修関連ニュース(Method 企画担当者が気になる研修、人材育成関連のNEWSをお伝えします。)

  • Amazon、若手市役所職員向けの研修会を実施2019-02-14

    Amazonは、アマゾン多治見FC(フルフィルメントセンター)にて、多治見市役所の若手職員を対象とした人事研修会を実施した。Amazonが多治見市の職員向けに研修会を行うのは、今回で3回目。参加者の担当する職種における行政サービス向上と、リーダーシップを発揮出来る人材の育成を目的に開催。AmazonのFCは、働きやすい職場環境の充実のために、従業員の安全を最優先に5S(整理、整頓、清掃、清潔、躾)に基づく、職場環境のカイゼンを日々実施している。参加者たちは、Amazonの行動指針となっている「Our Leadership Principles」(OLP)や、「5S」、「カイゼン」の考えかたなどについて、多治見FCサイトリード 松本潤氏と意見交換を行った。また、自らが携わる現場の業務の中で、日々問題を発見し、解決のためのプロセスを計画し、自らがリーダーとなり、どのようにカイゼン活動を実行するのかを、FC内のツアーを通じて体験した。
  • パーソルP&T、ドローン業務活用者を育成2019-02-11

    パーソルプロセス&テクノロジー(パーソルP&T)は、ドローンスクールを運営する一般社団法人ドローン大学校と業務提携し、企業のドローン実用化の促進および豊富な知識と高い操作技術を有するドローン業務活用者を育成すると発表。パーソルP&Tは人材サービスを提供するパーソルキャリアとも協業し、ドローン人材の雇用促進モデル開発を進めていく。本サービスでは、既にドローンの業務利用を手掛けている企業、および業務利用を検討している企業を対象に、業務構築から担当者の育成支援まで、実用化を支援する「ドローンの活用促進サービス」と、ドローンに興味がある・携わる仕事をしたいという方を対象にドローン業務活用者を育成する「ドローンビジネススタッフ育成サービス」の2つのサービスの提供を予定。各サービスの人材育成プログラムにおける操縦研修は、これまで多くの専門技術者を育成してきたドローン大学校が担当し、業務で必要となる知識に関しては、両社の強みを活かし、独自の育成プログラムを開発する予定。操縦研修、および業務研修を実施することにより「業務に合わせてドローンを活用できる人」を育成する。
  • 三菱ふそうトラック・バス、新たなトレーニングセンターを開設2019-02-08

    三菱ふそうトラック・バス(MFTBC)は、川崎工場敷地内にトレーニングセンターを新設。全国計5カ所のトレーニングセンター網が発足する。MFTBCには、「ふそうアカデミー」の名称にて整備・販売の社内教育機関がある。喜連川と大阪の当初2カ所のトレーニングセンターに加え、2018年に下関と仙台の2カ所、そして今年1月に川崎工場内に5つ目のトレーニングセンターを開設。新たなトレーニングセンターには、最新のITシステム完備の教室や実技演習のための研修室などが含まれる。トレーニング網の拡充により、全国の販売部門スタッフが受講できるトレーニングの総数が80から120に拡大。トレーニングセンターの新たなネットワークにより、全国のスタッフに必須となっているトレーニングや技能開発コースの受講に必要な移動時間を短縮し、販売部門スタッフのワークライフバランスを改善するとともに、お客様のニーズを満たすための時間を創出。さらにトレーニングコースは2019年内に、役割や部署に関係なく全従業員の受講が可能になる。年内に、オンラインでの登録システムを立ち上げ、全従業員へ受講を推進。製品知識の学習と習得の機会を全従業員に提供することで、カスタマーサービスとよりよい製品の開発能力を強化する。
  • デジタル変革の進捗状況に関するグローバル調査2019-02-03

    デル テクノロジーズは、デジタル変革の進捗状況に関する最新調査「Digital Transformation Index」(デジタル トランスフォーメーション インデックス、以下DT Index)の結果、多くの企業のデジタル トランスフォーメーション プログラムがいまだ初期段階にあると発表。この調査を通じて、世界のビジネス リーダーの78%がデジタル トランスフォーメーションをより広く組織全体に広げる必要があると考えている(日本は66%)。また、過半数(51%)が5年以内に変化する顧客ニーズへの対応に苦慮するようになると不安を感じているとともに(日本は46%)、約3分の1(30%)が、自社が引き続き後れを取るであろうと懸念している(日本は50%)。本調査ではビジネス リーダーの方々が、デジタルトランスフォーメーション推進における課題を抱えていることが明らかになっており、91%が未だ解決に至っていないと回答(日本は88%)。日本の成功を阻害する課題として、42%が予算およびリソース不足、31%が組織内のスキルおよびノウハウ不足、24%が一貫したデジタル戦略とビジョンの不足を挙げた。人材、セキュリティ、ITをより重視する社内体制など、将来のトランスフォーメーションにとって重要な共通の優先事項と投資についても調査を実施。その結果、全社員にコーディングの研修を実施するといった、社内のデジタルスキルと人材の開発は、2016年は28%であったのに対し2018年は46%に上昇した(日本は2016年の22%から35%に上昇)。
  • 前田建設、茨城に研修拠点2019-01-25

    前田建設工業は、自社施設「ICI総合センター」内に「人材育成・深耕の場」としての拠点「ICI人材開発センター」の設置を決めた。建設地は廃校となった旧白山西小学校跡地で、地域に調和した新たな価値創造が継続する学びのプラットフォームに相応しい施設を創出する。2019年秋のオープン予定。前田建設工業は、創立100周年の主要施策として「ICI総合センター」を新設。ICI総合センターは、オープンイノベーションの思想のもと、多様なパートナーとの協創により革新的技術の研究・開発や新ビジネスの実現を目指す場「ICIラボ」と、新たな価値創造に寄与する人材育成と交流の場「ICI人材開発センター」の二つの主要施設で構成される。先行して2018年12月にオープンした「ICIラボ」は、ベンチャー企業・社会・経済を融合した知のネットワークを核として新たな価値創造を図る拠点を担う。このたび建設に着手した「ICI人材開発センター」は、それらに地元自治体・大学・企業・住民など文化・芸術を加えたネットワークによる、新たな価値創造に寄与できる人材の育成拠点となる。「人材開発センター」は、前田グループと協力会社の研修の他、オープンイノベーションのパートナーたちとの交流の場であり、災害時には地域の防災拠点としての機能を有している。

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