企業研修・社員教育研修を提供 研修で人材育成と企業競争力を高める

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  • 研修関連ニュース一覧(2019年4月~6月分)

研修関連ニュース

(Method企画担当者が気になる研修、人材育成関連のNEWSをお伝えします。)201904~06
  • 東京理科大学とみずほ証券「AI 人材育成プログラム」創設2019-06-20

    東京理科大学と、みずほ証券は、みずほ証券社員からAI人材を育成する研修カリキュラム「AI人材育成プログラム」を創設した。AIを実用面で活かし、みずほ証券のお客さま向けにさらなるサービスの強化・高度化を進展させるための、理論と実務の橋渡しを実現する研修プログラム「AI人材育成プログラム」を創設し、同プログラムによる研修を開始している。本研修は、機械学習・統計学・最適化理論等の知識、最新のAIモデルの理解、プログラミング経験といった幅広いスキルを体系的に修得することに加え、AIの背景にある数学の理解とプログラミングの実習を通し、AI等先端技術を活用したサービス・商品の開発プロジェクトを推進できる人材の育成を目的としたもの。2019年上期(5月~7月)10回、下期(9月~11月)10回の計20回、計60時間にわたり、東京理科大学が本プログラム用に構築したカリキュラムをみずほ証券社員が研修として受ける形式で実施する。
  • Schoo(スクー)、「自発型学習」の実態調査2019-06-04

    Schoo(スクー)は、法人向けオンライン学習サービス「スクービジネスプラン」の利用者を対象に、会社から決められた研修ではなく、学ぶ内容を自分自身で決める自発型学習についてのアンケート調査を実施。その結果、企業で働く社会人の95.5%が、自分自身で決めた学習=自発型学習を必要としているとの回答が得られた。会社から言われた研修だけではなく、大多数の方が自発型学習の必要性を実感している。理由としてはスキルアップ(33.3%)、成果を出すため(28.9%)といった今の仕事に直結する学習をするには自発型学習がよいという理由のほかに、内面の成長のため(23.4%)、将来の転職や独立のため(15.9%)など、人生100年時代を見据えた長期的な学び直しを視野に入れた回答も見られた。一方で、実際に自発型学習へかけられている時間は1時間未満(46.7%)と学習への壁がある。自発型学習を阻害する要因として「時間がない(41.3%)」「お金がない(19.5%)」の他に「他にやりたいことがある(15.1%)」といった学習以外への興味とどう折り合いをつけるかも問題となっている。また、「目標がない・学習すべきことがわからない(合計15.7%)」と、意欲はあっても何から手を付けていいのか分からないというのも自発型学習に伴う課題。このような課題を解消するために、従業員が企業へ求める要望として「自発型学習のための費用負担(14.1%)」「就業中に学習することに関する職場理解の促進(12.9%)」が挙げられ、企業の自発型学習への理解・促進が重要となってる。
  • 三菱電機ビルテクノサービス、エレベーター・エスカレーター リニューアル工事の専用研修棟「練」が完成2019-05-31

    三菱電機ビルテクノサービスは、同社の研修施設「教育センター」内に建設していた三菱昇降機のリニューアル工事専用の研修棟「練(れん)」がこのほど竣工し、6月3日から本格運用を開始する。今後、年々増加傾向にある昇降機のリニューアル工事に対応するため、据付技術者向けの安全教育、現場代理人向けの認定研修など多彩な研修を行なっていく。2020年度までにリニューアル工事の据付技術者70名の増員および現場代理人300名への技能・知識付与等の研修を目指す。近年、昇降機のリニューアル工事の増加に伴い、据付技術者の増強並びに世代交代が進んでいる現場代理人の技能・知識向上が必要となっている。これまでは「教育センター」内の新設研修施設や保守研修施設を用いた「Off-JT」と工事現場での「OJT」による教育を行っていたが、“専用の施設、専用の治工具による教育”の必要性が課題となっていた。今回竣工した「練」を最大限活用することで、技術者の増強と据付品質を向上させるだけでなく、工事現場での安全性の向上も図っていく。
  • 建物そのものが研修素材 「東急コミュニティー技術研修センターNOTIA」本格稼働2019-05-30

    マンション、ビルを管理する総合不動産管理会社の東急コミュニティーは、技術面での提案力強化、人材育成の場として、東京都目黒区上目黒に「東急コミュニティー技術研修センターNOTIA」を新設した。同センターのコンセプトは『建物そのものが研修素材』。本物の現場と同じ環境で、見て、触って、学べる施設として、各階を以下のように設計している。地下 1 階:多目的フロアは、座学から実技研修、プレゼンテーションにも使える多目的に使える空間。階高を高くとったホールでは、基礎的な学びから、応用・発展の学びまで、幅広い「学び」が行われる。大型スクリーンや様々な ICT 機器を完備し、一方通行な座学ではなく、相互に学べる参加型の学習スタイルにより、人材育成を加速する。ライブラリーコーナーや共創の広場は交流の場にもなる。2 階・3 階:設備実習のフロア。2 階・・・防火・防災設備と給排水・衛生設備の「原理原則」を学ぶ。連動する各設備を使い、現場でしか経験できなかったことを研修として再現。また、消火ホースを使った放水も体験できる。・3 階・・・電気設備と空調設備の「原理原則」を学ぶ。配管・配線・ダクトは露出し、空気、電気の流れを「追える」工夫がされている。温熱制御実習スペースでは、実際に研修用設備を調整しながら、快適な温度と湿度を制御するスキルを学ぶ。4 階:知的創造のフロア。無線投影システムや電子黒板を完備し、お互いに教え合い知識を共有・グループで課題を解決するなど、協調学習の場として活用。用途に合わせて空間を変化させることが可能な、アクティブラーニングスペース。コミュニケーションスペースを設け、リラックスして交流を深めることができる。
  • TDSE、早稲田大学と連携、『AIビジネス教育プログラム』の提供2019-05-30

    テクノスデータサイエンス・エンジニアリング(TDSE)は、早稲田大学が展開する社会人教育事業WASEDA NEO(NEO)と連携し、AIビジネスの成長を適切に促進させることを目的として、AIビジネス教育プログラムを提供する。TDSEは、データサイエンティストや、ビッグデータ活用技術を保有するエンジニアを抱える。企業へのAI人材育成、教育サービス支援にも注力しており、経営層・プロジェクト責任者向け研修から、データサイエンティスト研修などの教育サービスを提供。「データサイエンティスト育成講座」は経済産業省が認定する「第四次産業革命スキル習得講座」にも認定されている。NEOは、早稲田大学が日本橋キャンパスで展開している社会人教育事業であり、業種を超えたコミュニティの形成、産業界の実課題に沿ったトレーニングプログラム、先端的テーマを扱ったセミナーや講座など、未来を考えるための場を提供している。NEOに対し、TDSEが所有するAIビジネスを推進していくためのノウハウや人材教育カリキュラムを活かし、AIビジネスを成功させていくための【AIビジネスマネージャ】【AIエンジニア】向けに実践的な講座を提供。将来的には、参加者、参加企業による情報交換、個別企業の課題を抽出、企業間において課題解決を検討することも含め、ビジネス現場で通用するAIノウハウが活きたケースを取り入れることで、企業がデータ活用で直面している問題解決につなげることを目指す。
  • 産労総合研究所調査③ 働き方改革による影響の具体的内容2019-05-29

    産労総合研究所は、「2019年 研修時の日当、時間外・休日労働の取り扱いに関する実態調査 」を実施。働き方改革の「時間外労働削減」などの取り組みが、研修の運営・実施に影響を及ぼしている企業(大半の研修で影響+いくつかの研修で影響)に、どのような面で影響を受けているかをたずねてみると、いちばん多かったのが「研修の開始・終了時間を変更」77.9%で、「宿泊型の研修を縮小・休止」27.9%、「事後課題の軽減、休止」15.6%がこれに続く。「研修の開始・終了時間を変更」の割合を規模別にみた場合、1,000人以上と299人以下で8割超と高くなっている。また、業種別では、製造業では「開始・終了時間を変更」の割合がやや高く、非製造業は「事後課題の軽減、休止」が高くなっている。
  • 産労総合研究所調査② 働き方改革が社内研修の運営・実施に及ぼす影響2019-05-27

    産労総合研究所は、「2019年 研修時の日当、時間外・休日労働の取り扱いに関する実態調査 」を実施。企業の研修においては、「時間を忘れて議論や作業に没頭する」ような経験が、決定的に重要となることもある。また、近年、反転学習やアクティブ・ラーニングの実践が広まりつつあり、「事前課題によって知識を修得したうえでディスカッションやワーク中心の集合研修を行う」、「研修での学びを職場で実践するためのフォローアップ策をあらかじめプログラムに組み込む」といった取り組みも盛んになってきている。しかし、こうした研修の進め方は、研修に参加する社員に対し、職場での作業を増やすことにもなりやすい。現在の時間外労働削減の流れのなか、現場からの不満も聞こえてきそうである。本調査では、働き方改革の「時間外労働削減」などの取り組みが、研修の運営・実施に影響を及ぼしているかどうかをたずねた。すると、「まったく影響を受けていない」49.8%の一方、「いくつか影響を受けているものもある」45.3%、「大半の研修で影響を受けている」4.8%となり、影響あり企業(大半の研修で影響+いくつかの研修で影響)と影響なし企業とが、ほぼ半分ずつという結果になった。規模別にみると、1,000人以上企業で「影響あり」が6割(63.2%)となっており、規模が小さくなるにしたがって「影響なし」の割合が高まる。これは、実施している研修の本数にも関係していると思われる。
  • 産労総合研究所調査① 時間外・休日での社内研修の実施状況2019-05-24

    産労総合研究所は、「2019年 研修時の日当、時間外・休日労働の取り扱いに関する実態調査 」を実施。まず、企業研修には、人材開発部門などが自社の社員を対象に実施する「社内研修」のほか、外部の教育会社・団体などが開催する「社外研修」があるが、本調査では、社内研修において、研修時間が就業時間外に及ぶことがあるかどうかをたずねている。対象を、「一般社員が日帰り研修を受講する場合」に限定してみてみると、約6割の企業が「時間外には行わない」とした。ただし、これを前回2005年調査と比較すると、「時間外には行わない」割合は減少しており、かわりに「時間外に行う研修もある」の割合が、ほぼ2倍に増えていることがわかる。その理由の1つとしては、この十数年の間に、研修のスタイルが「知識インプット中心」から「グループディスカッション中心」へと変化してきていることがあるだろう。ディスカッション中心の研修は、十分に議論し考えを深めることを目的とするため、研修時間を長めにとることが多い。また、議論が迫熱した場合には予定を変更し、時間を延長したりする場合もあるだろう。研修を企画・実施する人材開発部門の担当者としては、研修効果の最大化を図るため、最初から時間外に及ぶ研修プログラムとすることも少なくないと考えられる。次に、研修が休日に実施されることがあるかどうかについて見てみたい。これについても、対象を「一般社員が法定外休日に行われる研修を受講する場合」に限定してみる。調査結果は、約7割が「休日には研修を行わない」としている。前回調査と比較しても、こちらはそれほど大きな違いはみられない。また、規模、業種によっても違いはない。
  • 「観光岐阜」担う人材育成 県観光連盟が研修センター開設2019-05-20

    岐阜県観光連盟は、岐阜市薮田南の県シンクタンク庁舎の連盟内に県観光人材研修センターを開設した。2020年東京五輪・パラリンピックやその後を見据え、県内のホテルや旅館の従業員の接客技術向上や各地の観光事業をけん引する人材の育成を図り、競争力を高める。連盟によると、連盟加盟の旅館やホテルのうち約7割が30部屋未満の中小規模。従業員らの研修体制が整っていない施設は多いという。センターは従業員の技量に応じたカリキュラムを作り、宿泊客と接する従業員向けに研修を開くほか、特定技能外国人を想定した研修も計画する。また、市町村の観光部門や観光協会の職員らを地域の観光の中核を担う人材に育てるための事業を展開する。
  • 創業者精神学ぶ伊藤忠の新入社員研修2019-05-20

    伊藤忠商事は、滋賀県高島市で新入社員向けの合宿研修を実施。創業者である伊藤忠兵衛(忠兵衛)は、現在の滋賀県豊郷町の出身。新入社員は、牧場や農園など、第1次産業の現場で作業したほか、清掃など社会貢献活動も実施するなど、近江の商人が大切にしていた「売り手よし、買い手よし、世間よし」の“三方よし”の実践に励んだ。研修のテーマは、忠兵衛が唱えた教訓の一つ「三惚(ほ)れ主義」の体現を通じ“商社パーソン”としての役割・責任を理解すること。忠兵衛は、仕事、共に働く仲間、在り所(土地)の三つを大事にすることを説いていたという。生産者の思いやプロ意識の理解、買い手に届ける責任などを理解するため、同社では2016年度から新入社員が第1次産業の現場に出向き、作業を経験する研修を取り入れている。今年度は116人が研修に参加し、合宿研修期間中、新入社員は八つのグループに分かれ、牧場や農園などでそれぞれ作業した。あわせて琵琶湖の清掃活動など、地域貢献活動も行った。(ニュースイッチより抜粋)
  • 野村総合研究所、デジタルトランスフォーメーション実現のための企業向け研修パッケージ提供開始2019-05-13

    野村総合研究所(NRI)は、企業の 役職員を対象として、デジタル技術の理解・浸透・活用を促し、デジタルトランスフォーメーション(DX)を実現するための研修パッケージ「DiMiX(Digital Mind Transformation/ディミックス)」を、日立造船での実施を皮切りに提供を開始する。企業においては、デジタル技術を理解し、業務に活用したり、新しいアイデアを生み出したりできる人材や、DXの必要性を社内に伝播できる人材の不足が課題となっており、同研修でこの課題解決を支援する。同研修では、「理解・動機づけ」「体験」「実践」の3つのセッションを通じて、役職員にDXの理解と活用を促す。受講者は、一方通行の座学に終わることなく、業種・業態にあわせて、デジタル技術の活かし方からDXによって得られるメリットや成果まで、リアルにイメージできるようになる。セッション1「理解・動機づけ」:デジタル技術の進展とデジタル化によって変わる産業の未来像を学習。DXの必要性や有効性を知ることを通じて、DXに関する知識が日々の業務に欠かせないことを理解する。学習内容は、「DiMiX」を採用する企業の業種・業態にあわせて、NRIがカスタマイズ。セッション2「体験」:モーションキャプチャー、ウェアラブル端末、VR/ARなど、最先端のデジタルツールを用いたビジネスシーンの変革を体験することで、デジタル技術の利用イメージを具体化していく。セッション3「実践」:デジタル技術の導入や活用を通じて、日々の業務における課題解決や顧客への提案力の向上などをロールプレイ形式の演習で行う。身近なところからDXが実践可能であることを体験し、デジタル技術の活用を「自分事」として推進できるようになることを目指す。
  • 凸版印刷、脳神経科学を活用した新入社員研修プログラムを開発2019-04-21

    凸版印刷とDAncing Einstein(DAE)は、脳神経科学とWebアセスメントシステムを組み合わせた新入社員向けプログラムを共同開発。本研修プログラムは、2016年9月に両社で共同開発した「最新脳科学プログラム」を新入社員向けにカスタマイズし、これまで以上に社員の記憶の定着効率向上を実現。社員一人ひとりの研修に対する理解を促進させることにより、次世代型人財開発を強化・推進する。DAEの脳神経科学の知見を基盤に、凸版印刷が独自開発したWebアセスメントを活用し、研修のアセスメント実施結果をリアルタイムに集計。理解度をその場で共有することにより、新入社員の理解度に合わせて講師が講義内容を最適化することが可能。また、脳神経科学の知見に則り、Webアセスメントを講義開始前と、終了後、さらに全研修が終了した後の3回実施し、記憶定着効率の向上を目指す。研修に登壇する社内講師と、新入社員のサポートに付くトレーナー社員にも、脳神経科学の研修を実施。脳の情報処理の仕組みを理解させ、研修へ活用している。登壇する社内講師は、講義資料の作り方から講義中の動きまで、脳の認知プロセスに沿った形にすることで、より新入社員の理解向上に寄与する講義を目指す。さらに、講義後の理解度チェックや、新入社員側からも直接、評価・フィードバックを受けることで、講義品質の向上を目指している。すでに2017年、2018年の新入社員研修に試験導入しており、新入社員研修終了後のアセスメント結果は、導入前3年間の平均と比較すると正答率が79.7%から94.5%となり、約20%向上した。
  • 東京商工会議所、従業員研修の実施状況に関する調査を実施2019-04-12

    東京商工会議所は、従業員研修の実施状況に関する調査を実施。同所 研修センターの研修講座を利用している企業から、従業員研修の実施に関する動向やニーズを把握するために行った。(有効回答300社)。2018 年度研修費用の前年度比は、「増加」(42.7%)が最も多く、「変わらない」(10.3%)、「減少」(4.3%)となった。半数近くの企業が研修費用を増加させた。増加理由としては、「人材育成への経営者の関心が高まったため」(46.9%)が最も多く、次いで「研修を受けさせる対象者層が広がったため」(35.9%)となった。2019 年度研修予算の前年度比は、「変わらない」、「増加」を合わせて 75.3%となり、「減少」は 6.3%と僅かだった。2019 年度も研修費用の増加傾向が見込まれる。増加が見込まれる理由は 2018 年度の研修費用の増加理由と同様に「人材育成への経営者の関心が高まっているため」(51.6%)、「研修を受けさせる対象者層を広げるため」(45.2%)の順に多い。社外研修が研修全体に占める費用の割合は、「10%未満」(24.0%)が最も多い一方で、「70%以上~100%未満」(21.7%)がそれに続く。従業員規模別にみると、規模の小さな企業ほど社外研修にかける費用割合が高くなる傾向にある。また、社外研修を利用する理由は、「幅広い内容から受講者に合った研修を選定できるため」を87.7%が選択し最多であり、特に従業員規模の小さな企業では、社内では用意が難しい内容の研修を社外研修で補っていることが推測される。社外研修派遣前に行っている取り組みは、「受講者への研修の目的や意図の説明」(48.7%)が最も多いものの、「特に何もしていない」の回答率が 40.0%に上った。派遣後の取り組みとしては、多い順に「受講者から上司への報告(書面)」(64.3%)、「同僚・部署内での情報共有」(42.0%)だった。受講後については「特に何もしていない」は 8.3%と少数であり、9割を超える企業で何らかの受講報告や、情報共有を行っていることが分かる。
  • オタフク新入社員研修:体験型研修で「お好み焼」を知る・学ぶ2019-04-05

    お多福グループの新入社員研修では、「お好み焼」や「お好みソース」について体験を通じて学ぶ、オリジナルな研修を行っている。研修施設で協働生活を行いながら会社の理念・歴史を学ぶ研修はもちろん、キャベツ農場研修での生育環境を変えた実験的試みなど、自ら考え行動する体験型研修により、技術力の向上や感性の磨きこみを図る。①お好み焼研修:「焼き方の理論や手順・文化を知ってこそ、より良いアイディアやお客様への提案が生まれる」との考えから、キャベツの切り方から生地のひき方、材料を重ねる順番、鉄板の温度調節まで、おいしいつくり方を実践で学ぶ。先輩社員指導の下、広島と関西お好み焼両方の基本を身体に染み込ませる。②キャベツ農場研修:季節ごとに異なる糖度や生育の方法など、自ら栽培を体験することでキャベツの特性を学び、おいしいお好み焼を追究する。③清倫館研修:社員の福利厚生・体験型研修施設「清倫館」。今回は、当施設での2回目の新入社員研修として、理念・歴史の定着はもちろん、土間での調理や囲炉裏を囲んでの語り合いといった自然と調和した非日常空間での活動を通じて、五感を磨く。④ソース手づくり実習:研修では、野菜や果実をすりおろし、香辛料を計量して混ぜ合わせ、煮詰めるなど、ソースを一から手づくりすることでものづくりの原点を学ぶ。レギュラー商品との食べ比べも行い、体験したからこそ感じる味の違いや新たな発見など、活発な意見交換も行われる。
  • 富士通グループ、人材育成・研修サービス事業を拡大2019-04-04

    富士通ラーニングメディアは、2019年5月1日付でFUJITSUユニバーシティと合併することにより、富士通グループの人材育成プログラム全般を集約し、包括的な人材育成サービスを提供する企業として事業を拡大すると発表。 同社は、これまで主に富士通グループの共通教育を担っていたFUJITSUユニバーシティと合併することにより、従来から強みとして提供していたICTやビジネススキル研修に加え、グローバル人材育成、リーダーシップ開発、マネジメント研修や、イノベーション創出のアクティブラーニング、開発エンジニア向けのソフトウェア・ハードウェアテクノロジ教育など、多岐にわたる研修ラインアップをトータルで提供していく。これにより、ICTやビジネス、リーダーシップ開発などの人材育成の知を統合し、シナジーを最大化させることで、富士通グループの事業成長の要となるお客様のデジタルトランスフォメーションを共創できる人材の育成を加速していく。この合併を通じて、同社は、富士通グループで培ってきたデジタル技術をはじめとする最先端のテクノロジーや人材育成手法をベースに、お客さまへ提供する人材育成・研修サービスを強化し、これまで以上に付加価値を高めることで、デジタル社会における新たな価値づくりをリードする人材の育成に貢献する。
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