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- 研修関連ニュース一覧(2014年1月~3月分)
研修関連ニュース
(Method企画担当者が気になる研修、人材育成関連のNEWSをお伝えします。)201401~03
キャリア自律時代の自己啓発援助施策に関する調査(2)2014-02-11
産労総合研究所が発行する定期刊行誌「企業と人材」は、「自己啓発援助施策に関する調査」を実施。企業の自己啓発援助施策は多岐にわたっているが、そのなかで、ほとんどの企業が実施しているのが「参加費や受講料などの金銭的援助」。そこで、どのような施策に金銭的援助を行っているかをみると、割合の高い順に、「従来型の通信教育の受講費用」(72.2%)、「公的資格取得のための受検費用」(69.8%)、「社外セミナー・講座の受講費用(語学以外)」(65.1%)、「eラーニングの受講費用」(43.2%)、「TOEIC等の受験費用」(38.5%)などとなっている。現在の自己啓発援助施策の効果についての評価は、「ある程度効果を上げている」が最多の71.1%で、「非常に効果を上げている」(1.8%)と合わせて、7割強の企業が肯定的な評価を行っている。問題点として半数以上の企業があげたのは、「利用が特定の人にかたよりがち」(59.8%)、「自己啓発に対する社員の関心が低い」(52.7%)の2つであった。キャリア自律時代の自己啓発援助施策に関する調査(1)2014-02-10
産労総合研究所が発行する定期刊行誌「企業と人材」は、「自己啓発援助施策に関する調査」を実施。「何らかの自己啓発援助施策を実施している」企業は87.0%と9割近くに達し、ほかに「近々実施予定」が4.0%、「実施していない」が9.0%という結果であった。援助施策の内容は、やはり「参加費や受講料などの金銭的援助」(97.1%)が中心。目的に関する10個の選択肢を設けて5つまで選択してもらったところ、最も多かったのが「知識・スキルの習得」(78.0%)で、これに「公的資格などの取得」(66.0%)、「学習する組織風土の醸成」(42.7%)などが続いている。重視する自己啓発の方法は、「通信教育(従来型)」(68.7%)が最も多く、次いで「社外セミナー・講座」、「社内勉強会」、「eラーニング」、「社内講座」といった順になっている。