企業研修・社員教育研修を提供 研修で人材育成と企業競争力を高める

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  • 研修関連ニュース一覧(2015年1月~3月分)

研修関連ニュース

(Method企画担当者が気になる研修、人材育成関連のNEWSをお伝えします。)201501~03
  • 職業キャリア上、重要だった経験―正社員ミドルマネジャー調査結果2015-03-11

    労働政策研究・研修機構の調査より。正社員のミドルマネジャー(課長、部長等管理職と相当の専門職)を対象に、これまでの職業キャリア上、重要だった経験を昇進前後に分けて尋ねた。39の経験をあげ、重要度合いを5段階で記入してもらったところ、ミドルマネジャーへの昇進以前で重要度が高かったのは、上位から、①尊敬できる上司・先輩と一緒に働いた経験、②プレッシャーの大きい仕事をこなした経験、③自分に対する期待や信頼している旨を提示してもらった経験、④「あの失敗が今の自分の糧となっている」というような失敗経験、⑤スケジュールがタイトな仕事をこなした経験、などとなった。これに対し、ミドルマネジャーに昇進後、重要度がもっとも高かったのは「プレッシャーの大きい仕事をこなした経験」であり、次いで、②社内の他部門と連携して仕事をした経験、③部下、後輩の育成に苦労した経験、④尊敬できる上司・先輩と一緒に働いた経験、⑤社内の役員等の上位者と対話した経験などとなった。総じて、「尊敬できる上司・先輩と一緒に働いた経験」や「プレッシャーの大きい仕事をこなした経験」などが、職業キャリア上、重要であると受け止められていることが分かる。
  • 近年の管理職に不足している能力・資質2015-03-09

    労働政策研究・研修機構の調査より。近年の管理職に不足している能力・資質とは、具体的にどのようなものだろうか。企業と正社員ミドルマネジャーの両方に、同時に尋ねた結果をみると(複数回答)、企業の回答で最多は「部下や後継者の指導・育成力(傾聴・対話力)」(61.7%)。これに「リーダーシップ、統率・実行力」(43.3%)、「新たな事業や戦略、プロジェクト等の企画・立案力」(40.9%)、「組織の活性化を促す動機づけ力」(32.7%)、「日常的な業務管理・統制力(業務配分、進捗管理等)」(31.9%)などが続く。一方、正社員ミドルマネジャー自身の回答でも上位4つは同じだが、「健康・ストレス管理力」や「グローバルな視野や国際コミュニケーション力」などについては、企業の回答割合を大きく上回った。
  • 管理職や経営幹部の育成を目的にした「早期選抜」の実施状況2015-03-06

    労働政策研究・研修機構の調査より。将来の管理職や経営幹部の育成を目的にした「早期選抜」の実施状況を尋ねると、現に「行っている」企業は6社に1社程度(15.4%)となったものの、「導入を検討中」(22.1%)と合わせると4割弱(37.5%)にのぼった。なお、これを海外事業を「展開している」企業(全体の17.1%)だけでみると、早期選抜の実施率は4社に1社を超えており(26.2%)、さらに「導入を検討中」(25.0%)と合わせると半数超(51.2%)にのぼった。早期選抜を「行っている」企業に対し、対象者をいつ頃、選定しているか尋ねると、もっとも多かったのは「入社から5年以上10年未満」(31.2%)で、これに「入社から10年以上」(28.6%)、「入社から5年未満」(22.7%)などが続いた。また、早期選抜者を対象に実施している育成メニューを尋ねると(複数回答)、「多様な経験を育むための優先的な配置転換(国内転勤含む)」(53.9%)、「特別なプロジェクトや中枢部門への配置など重要な仕事の経験」(51.9%)、「経営幹部との対話や幹部から直接、経営哲学を学ぶ機会」(48.7%)などが上位にあがった。
  • 多様な雇用区分間でみた人材育成の実施状況2015-03-06

    労働政策研究・研修機構は、「人材マネジメントのあり方に関する調査」および「職業キャリア形成に関する調査」の結果を発表。各雇用区分における人材育成の実施状況を尋ねると(複数回答)、実施項目数の平均は、正社員の若年層が7.2、中堅層が6.9に対し、非正社員全般は3.0だった。正社員の若年層でもっとも多かったのは「定期的な面談(個別評価・考課)」(74.3%)で、これに「計画的・系統的なOJT」(69.9%)、「企業が費用を負担する社外教育」(67.4%)などが続く。中堅層では「企業が費用を負担する社外教育」(72.5%)がもっとも多く、次いで「定期的な面談(個別評価・考課)」(71.2%)、「目標管理制度による動機づけ」(65.1%)などとなっている。一方、非正社員全般でも、正社員の若年層と同様、「定期的な面談(個別評価・考課)」(46.9%)がもっとも多いものの、これに続くのは「計画化・系統化されていないOJT」(41.6%)である。非正社員全般に対する実施率で、正社員と大きな開きがみられるのは「企業が費用を負担する社外教育」(18.4%)で、正社員若年層(67.4%)と比較しても49.0ポイントの差がついている。
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